ビットコイン（BTC）市場はこの1週間、まるで正反対の二つのシナリオの間で揺れ動いた。
一方では、オンチェーン上の買い圧力が改善し、ビットコインETFにも資金が戻り始めている。ところがもう一方では、市場心理を示す指標や地政学リスクを巡るニュースが、依然として投資家の「恐怖」を映し出している。
買い注文と売り注文の差を累計した「累積出来高デルタ（CVD）」を見ると、現物市場と先物市場では水曜日、ビットコインに9億2500万ドル（約1502億円）もの買い越しが発生した。
米消費者物価指数（CPI）の発表後には価格と未決済建玉が一時的に下落したものの、この大規模な買いが売り圧力を吸収。相場がそのまま崩壊する事態は避けられた。
さらに、現物ビットコインETFには水曜日、1億770万ドル（約175億円）が純流入した。
前日の火曜日にも1億8100万ドル（約294億円）が流入しており、2営業日連続の資金流入となった。
Bitcoin price, funding, open interest. Source: Hyblock
レバレッジだけが静かに消えた
先物市場の資金調達率は、この1週間の大半を0.10％から0.22％の間で推移していたが、その後は0.048％まで急低下した。
未決済建玉も火曜日のピークから3.4％減少している。
通常であれば、レバレッジ取引の解消とともに価格も大きく下落しかねない。しかし、同じ期間におけるビットコインの下落率は約1.5％にとどまった。
つまり、強気トレーダーが大量に損切りさせられたというより、CPI発表後に積み上げたポジションをいったん整理した可能性が高い。
ビットコインが6万5000ドルから6万6000ドル、円換算で約1056万～1072万円という直近のレンジ上限に到達したため、投資家がいったん利益を確定し、様子見に回ったというわけだ。
価格は戻っても「恐怖」は消えず
現物、先物、ETFの各市場には明るい兆しが見えている。
それでも、投資家心理は価格の回復に追いついていない。
暗号資産市場の心理状態を示す「恐怖・強欲指数」は現在26前後。依然として「恐怖」の領域にある。
ビットコインは直近安値の6万2100ドル（約1009万円）から約4.4％反発したが、市場参加者の警戒感は根強いままだ。
もっとも、逆張りを好む投資家にとっては、これは必ずしも悪い状況ではない。
投資家心理が冷え込んでいるにもかかわらず、実際の資金流入が続いている相場は、市場がすでに楽観一色になっている上昇相場よりも長続きしやすいとされてきたためだ。
戦争、原油高、米利上げという「三つの地雷」
ただし、楽観は禁物だ。
市場の外には、投資家を一気にリスク回避へ走らせかねない材料が残っている。
今週は米国とイランを巡る戦争が再開し、原油価格は1バレル＝85ドル（約1万3800円）を突破した。
さらに、米連邦準備制度理事会（FRB）が2026年9月までに利上げへ踏み切る確率は、依然として44％を上回っている。
戦争による原油高がインフレを再燃させれば、FRBの金融引き締めが長期化する可能性もある。そうなれば、ビットコインを含むリスク資産には逆風となる。
「2日間の買い」だけでは強気転換と言えない
今週確認されたデータは、確かにビットコイン市場の改善を示している。
しかし、これだけで相場のトレンドが完全に変わったと判断することはできない。
2日連続で買い越しが確認されたことは注目に値するが、強気相場の再開を決定づけるほどの材料ではない。
現在、資金調達率は中立水準に向けて低下している。現物ビットコインETFの資金フローも、年初来では依然として純流出だ。
さらに、現在価格の6万3200ドル（約1026万円）から約1.5％下、6万2250ドル前後（約1011万円）には、ロングポジションの強制清算が集中する価格帯が待ち構えている。
ビットコインがこの水準を割り込めば、強気ポジションの連鎖的な清算によって、下落が一気に加速する可能性がある。
買いは戻った。ETFにも資金が流れ込んだ。
だが、「反撃開始」と判断するには、まだ一歩早い。