MARAホールディングス（MARA）とクリーンスパーク（CLSK）は8月6日、大きな損失を発表した。ビットコイン（BTC）価格の下落に伴い、公的マイナー各社で大幅な評価損が広がる中、業績悪化が続いている。
両社は、収益構造の軸足を人工知能（AI）やデータセンターインフラに移しつつある。競合のテラウルフ、コア・サイエンティフィック、サイファーと同様、計算能力によってビットコイン採掘収益の縮小を補えるとみている。
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MARAホールディングスとクリーンスパーク、四半期で損失計上
MARAホールディングスは、4-6月期の純損失を6億1130万ドル（1株あたり1.60ドル）と発表。前年同期には8億820万ドルの純利益を計上していた。
売上高は1億7490万ドルとなり、前年同期比27％減少。市場予想も下回った。うち約3億4300万ドルの損失は、ビットコイン保有分の時価評価損に起因するという。
クリーンスパークは、4-6月期（会計上第3四半期）の売上高が1億3800万ドル、前年同期比30.5％減となった。純損失は2億3980万ドルと、前年の黒字から赤字転落した。
金利・税金・減価償却前利益（EBITDA、調整後）はマイナス1億1300万ドルとなった。ビットコインの時価評価損も1億1600万ドル超に拡大した。
両社合わせた純損失は四半期で8億5110万ドル。うちビットコインの時価評価損が約4億5900万ドルを占める。
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この動きは、以前発表された両社の四半期損失とも一致する。競合のHut 8も、数日前に同様のパターンを示していた。
一方、両社の株価は木曜日の通常取引で下落。MARAは5.25％安の10.65ドル、クリーンスパークは5.56％安の12.75ドルとなった（Googleファイナンス調べ）。
決算発表は引け後に行われた。時間外取引でMARAは0.38％高の10.69ドル、クリーンスパークは2.75％高の13.10ドルまで戻した。
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AIインフラ取引が構造転換の支え
損失にもかかわらず、業界のAI分野へのシフトは加速している。クリーンスパークはサンダーズビルで66億ドル相当の20年リース契約を締結した。投資適格格付けのテナントが含まれ、長期のキャッシュフロー向上も期待できる。
MARAはマイニングとAIを同じ資源の活用方法と位置付けている。同社は19のデータセンターを運営し、テキサス州で2ギガワット（GW）の用地権益を保有する。
「最終的に、ビットコインマイニングとAIインフラのビジネスは競合ではなく、根底にある資産＝電力の別の応用にすぎないと考えている」とMARAのフレッド・ティール会長兼CEOは述べた。
ほかのマイナーもリース事業を強化している。テラウルフ（WULF）は高性能コンピューティング（HPC）のリースが売上高4480万ドルの71％を占めた。20年のAnthropicリース契約も、受注ベースで190億ドル規模となる。
コア・サイエンティフィック（CORZ）は、売上高が1億6420万ドル、損失が11億5500万ドル。AMDと最大2.5GW規模のキャパシティ契約を締結したと発表した。
これらリース契約の大半は、実際の収入として反映されるまで数年かかる。AIリースによる収益がマイニング減収をどこまで補えるかが、今後の最大の焦点となる。