XRPは1.09ドル付近で取引されている。アナリストが2020年のコロナショック時を上回る月足ベースの極端なモメンタム指標を指摘し、底打ちが到来したかどうかを巡る議論が再燃している。
同トークンは過去最高値から約72％下落している。今後の動向について投資家の見方は分かれている。
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売られ過ぎ論争の背景にあるテクニカル指標
相対力指数（RSI）は、対象資産が一定期間で過剰に買われたか、売られたかを測定する指標である。30を下回ると売られ過ぎのサインとして注目される。
アナリストのAsh Crypto氏は、XRPの月足RSIが2020年3月の暴落時をも下回ったと指摘した。同トークンは先月、2年ぶりとなる1ドル付近の最安値も記録した。
$XRP is now at its most oversold levels ever.
– Down 72% from its ATH.
– It has hit a 2-year low near $1 last month.
– Monthly RSI is now more oversold than during the 2020 COVID crash.
Do you think the bottom is in？ pic.twitter.com/jOV8xbk3gr
— Ash Crypto (@AshCrypto) July 28, 2026
暗号資産アナリストのChartNerdTA氏は、全く別のテクニカルシグナルにも注目する。XRPはガウスチャネルの中間回帰バンドに接触している。このエリアは過去サイクルで長期的な買い集めゾーンとして機能した。
このチャネル下限は現在0.88ドル付近に位置する。今後は徐々に上昇し、将来的な価格に対する動的な下値支持帯となる可能性がある。
デリバティブ市場データも新たな側面を加える。あるアナリストは価格上昇局面で未決済建玉が減少している点を観察している。これはショートポジションの決済や清算の典型的な動きと整合する。
「XRPは上昇しているが、未決済建玉が減少している。現在の上昇局面でショートポジションが清算または手仕舞いされている。ベア側の投資家が損切りしている状況だ」と暗号資産アナリストのCW氏がXで述べた。
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XRP価格分析 出典： X/@CW8900
ショートの手仕舞いは一時的なショートカバー（買い戻し）を誘発しがちだが、持続的な効果は稀である。長期的な上昇にはショート勢の撤退よりも新規のロング（買い）参入が必要である。
直近のパフォーマンスはベア相場の論調をやや複雑にしている。XRPは2026年7月に記録的な上昇月となり、1カ月で約6.83%上昇した。
一方、シーズナリティ（季節要因）がモメンタムの逆風となる。8月は過去のXRP史上もっとも動きが鈍い月であり、平均リターンはわずか0.43%にとどまる。
XRPに底打ちサインは現れたか
資金フローも警戒感を強める材料となっている。スポット型の上場金融商品（ETF）は、7月の取引日17日のうち11日間で流入出ゼロを記録した。SoSoValueのデータによれば、機関投資家の関心も限定的である。
XRP ETF日次フロー 出典： SoSoValue
取引所への流出（アウトフロー）も大幅に減少した。取引所から移動されるトークンが減ったことは、年初に比べて蓄積の勢いが鈍化したことを示している。
1.22ドル台を3日間連続で終値で上抜ければ、本格的なブレイクアウト期待が高まる。この動きには機関投資家の関心再燃や、ETF等スポット商品の資金流入活発化も見込まれる。
逆に1.01ドル割れの場合はさらなる下落リスクも残る。ただし、現状の出来高の薄い売りは、売り方の意志薄弱ぶりを示している。
「1.00ドルを割り込めば、RSIも過去の本格的な大底パターンと合致する」とChartNerd氏が述べた。
$XRP bouncing again over the main $1 support. Key squeeze against the yearly downtrend resistance, decision time
More trading setups at: https://t.co/N3WuQcWWkm pic.twitter.com/mhYfIQplAM
— Rand Group (@randgroup) July 29, 2026
より広い視野で見ると、XRPの時価総額は約680億ドルで全体6位。流通枚数は625億枚超となっている。
1日当たりの取引高は12億ドルを超え、横ばい基調でも一定の流動性が維持されている。もっとも、売られ過ぎサインだけでは本格的なサイクル底値の確証とはならないとの懐疑的な見方も根強い。
今回の水準が本当に長期的な下値支持となるかは、マクロ環境やリップルを巡る規制動向、市場全体で実需による買い圧力が戻るか次第である。