月曜のウォール街が寄り付きでプラス圏に浮上すると、ビットコイン(BTC)もここぞとばかりに直近高値の更新を狙いにいった。週明け最初の米取引時間の幕開けである。
ビットコイン、株高に便乗しジリジリ上昇――イラン情勢が“追い風”に
チャート大手トレーディングビューのデータによれば、BTC/USDは一時6万6,000ドル(約1,080万円)近辺まで急伸。米国とイランの応酬が“一時停止”に入ったとの報を受け、マーケットが一気に色めき立った格好だ。
さらに複数の報道は、イラン外務省報道官の発言を伝えている。テヘランとオマーンが、現在封鎖されている世界有数の石油大動脈・ホルムズ海峡について、海上交通に関する仕組みづくりを模索している――というのだ。ここが再開するか否かで、原油相場は右にも左にも大きく振れる。
その原油はといえば、米WTI原油が月曜に1バレル=82ドル(約1万3,400円)付近まで値を下げたのち、小幅に持ち直した。株式市場では、S&P500種指数とナスダック総合指数がいずれも執筆時点で0.3%前後の上昇を見せている。
一方で、警戒材料もある。米国債利回りの上昇だ。これがつまずきの石になりかねないと認めつつも、トレーディング会社のQCPキャピタルは、暗号資産市場には今後“追い風”が吹くとみているという。
同社は最新の相場分析レポート「マーケットカラー」でこう記した。デジタル資産(暗号資産)は7月、マクロ環境が厳しいなかでも総じて株式をアウトパフォームしてきた――。国債利回りの上昇や断続的なリスク回避ムードが市場全体の重しになるなかでも、ビットコインとイーサリアム(ETH)は月初来でそれぞれ約11.6%、24.6%も上げているというから、その底堅さは本物だ。
QCPはさらに、暗号資産関連の重要法案「CLARITY法案(明確性法案)」の行方にも言及。米国の規制枠組みに与える影響が大きいだけに、市場参加者はこの法案の動向を固唾を呑んで見守っていると続けた。
支えは持ちこたえた――だが、その足元は“薄氷”だ
肝心のトレーダーたちの心中はどうか。短期の値動きをめぐっては、慎重さと静かな楽観が入り混じる、なんとも微妙な空気が漂っている。
暗号資産トレーダー兼アナリストのマイケル・ヴァン・デ・ポッペ氏は、ビットコインが21日移動平均線と50日移動平均線(いずれも単純移動平均=SMA)を支持線としてキープしている点に注目した。その水準は、それぞれ6万4,289ドル(約1,052万円)と6万3,261ドル(約1,036万円)である。
同氏はX(旧ツイッター)で更新を続けながら、こう綴った。「これは市場がこの資産の“買い”に賭けていることを示す強いシグナルだ。ただし、まだ少しばかりもろい」
そして、こう本音を漏らす。「本音を言えば、今後1〜3日で6万6,000〜6万7,000ドル(約1,080万〜1,097万円)まで力強く上がってほしい。そうすれば、買いが継続的に入ってくるのが見えてくる」――強気ではあるが、どこか自信なさげ。それが現状の“温度感”なのだ。
そして、この上昇劇の裏で悲鳴を上げた者たちがいる。暗号資産データ大手コイングラスのデータによれば、相場の上昇とともに“ショート(空売り)”のロスカット(強制決済)が急増。その額はなんと、24時間で約2億5,000万ドル(約409億円)に迫った。下落に賭けた者たちが、一斉に狩られたのである。