フィデリティ・インベストメンツのグローバル・マクロ・ディレクターであるジュリアン・ティマー氏は、60/40ポートフォリオの復活に懐疑的な見方を示している。同氏のチャートでは、5年物の株式と債券の相関が現在の米国債利回り水準でも依然ゼロを上回っている。
60/40ポートフォリオは株式を60％、債券を40％保有するが、株価下落時に債券が上昇することを前提とする。相関の低下は有利な材料だが、ティマー氏は利回りの上昇が株式と債券の値動きを連動させていると指摘する。このため、60/40運用者には十分なヘッジ効果が期待しにくい状況。
利回り水準が株式・債券の相関に与える影響
ティマー氏のチャートは、S&P500と長期米国債の5年間の連動性を追跡している。2013年や2020年のように利回りが極めて低い時期には、指数が大きくマイナス圏に落ち込んだ。逆に利回りが上昇すると、相関はプラスに転じている。
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直近では、11月2日までのデータで相関は10％から12％の間にある。
Below I highlighted a few cycles where the shorter-term correlation went down or even turned negative while the structural correlation regime was positive. The LTCM growth scare and the tariff tantrum come to mind, as well the dot com bust. You can see that the circles go from… pic.twitter.com/jNXaE6scDg
— Jurrien Timmer (@TimmerFidelity) November 4, 2026
「株式と債券の相関が低下したことで、60/40のパラダイムが復活したのか？私は懐疑的だ。」
フィデリティ・インベストメンツのグローバル・マクロ・ディレクター、ジュリアン・ティマー氏 Xより
一方、短期の13週間相関は1998年、ロングターム・キャピタル・マネジメント（LTCM）関連の成長不安時に低下あるいはマイナスに転じた。ITバブル崩壊時や2025年の「タリフ・タンタラム（同氏によるその年の売り局面の呼称）」でも同様だった。しかし、5年平均の相関は各局面でプラス圏を維持した。
成長不安時だけが債券のヘッジ機能発揮のタイミングか
最近の取引でもこの傾向が見られた。10月のAI株売り局面で米国債は上昇。10年債利回りは10月22日に5％を下回り、9月22日以来初の水準となった。
一方、アリエル・インベストメンツ副会長のチャーリー・ボブリンスキー氏は、10年債利回りが約5％と高水準であれば債券は投資妙味があると主張する。
もっとも、カギを握るのはインフレ動向。ティマー氏は2023年、モーニングスターに対し、長期の物価圧力が60/40ポートフォリオの防御力を左右すると述べている。
同氏は代替案として60/20/20の配分を提案。2025年5月のフィデリティのノートにおいて、残りの20％をオルタナティブ、金、ビットコイン（BTC）、現金とした。